フィットネスジムの経費カテゴリチェックリスト【2026年版】

ジムの店舗賃料、管理費、共益費、会員用駐車場代など、事業所として利用する不動産にかかる費用全般。駅近や繁華街の物件では高額になりがちです。

好立地の物件は集客に有利ですが、高額な賃料は経営を圧迫しやすい傾向があります。契約内容を定期的に見直しましょう。

自宅兼事務所の場合、事業使用割合に応じた家事按分が必要です。賃貸借契約書に基づいて正確に計上しましょう。

トレーニングエリアの照明、エアコン、シャワー・サウナ設備の電気代、水道代、ガス代。特に24時間営業のジムでは電気代が高額になります。

24時間営業やシャワー・サウナ完備のジムでは、電気代や水道代が非常に高額になる傾向があります。省エネ対策も検討しましょう。

自宅兼事務所の場合、事業使用割合に応じた家事按分が必要です。季節変動が大きいため、月々の使用量を把握し管理しましょう。

清掃用洗剤、消毒液、ゴミ袋、トイレットペーパー、ペーパータオル、手指消毒液、マスクなど、清潔な環境維持のための消耗品。

ジムの衛生環境は会員の満足度と健康に直結します。感染症対策のためにも、適切な清掃用品の確保が重要です。

10万円未満（または耐用年数1年未満）の物品が対象です。購入時のレシートや領収書を保管しましょう。

シャンプー、コンディショナー、ボディソープ、ドライヤー、タオルの購入費用（リースでない場合）、化粧水、綿棒など、会員向けに提供するサービス品。

アメニティの充実度は、特に女性会員の獲得や満足度向上に大きく影響します。ターゲット層に合わせた品揃えを検討しましょう。

消耗品費として計上可能です。高価な備品は固定資産となるため、購入金額に注意が必要です。

トレーニングマシンの定期メンテナンス費用、故障時の修理費、内装の軽微な補修、給排水設備の修理、照明器具の交換など。

マシンの故障は会員の利用体験に直結するため、迅速な対応と定期的なメンテナンスは必須です。予防保全も重要です。

資産価値を高める大規模な改修は「資本的支出」となり、修繕費ではなく固定資産として減価償却の対象となる場合があります。この経費を落とせるかは税理士に相談してください。

施設賠償責任保険、火災保険、休業補償保険など、ジム運営に伴うリスクをカバーするための各種保険料。

会員がトレーニング中に怪我をした場合や、施設に損害が出た場合など、不測の事態に備えるための重要な経費です。複数プランを比較検討しましょう。

事業活動に関連する保険料は全額経費計上可能です。個人事業主の場合、事業用と家事用を明確に区分する必要があります。

有酸素運動マシン、フリーウェイト、レジスタンストレーニング機器、インボディ（体組成計）など、高額なトレーニング機器の月々のリース料機器や設備のリース契約に基づく支払い。

初期投資を抑えつつ最新マシンを導入できるメリットがあります。リース契約期間や残価設定型かどうかを確認しましょう。

リース料は賃貸借契約であり、原則として全額経費計上可能です。適格請求書発行事業者からの請求書は保存しましょう。

hacomono、Team SPIRITなどの会員管理・予約システムの月額利用料、POSレジシステム利用料、オンラインフィットネスプラットフォーム利用料など。

会員の入会・退会、月会費の自動引き落とし、予約管理は現代のジム運営に必須です。手数料も含めてコストを把握しましょう。

サービス利用の対価として経費計上可能です。適格請求書発行事業者からの請求書は保存しましょう。

クレジットカード決済、QRコード決済、電子マネー決済など、キャッシュレス決済サービスを利用する際に発生する売上高に応じた手数料。

キャッシュレス決済は会員の利便性向上に不可欠です。手数料率はサービス事業者によって異なるため、比較検討が重要です。

売上高に応じて変動する費用であり、全額経費計上可能です。決済サービス会社からの明細書を保管しましょう。

ジム内のインターネット回線利用料、固定電話・携帯電話料金、セキュリティシステムの回線利用料、オンラインミーティング用通信費電話・インターネット等の通信料金など。

会員管理システムやセキュリティシステム、BGM配信など、インターネット環境はジム運営の基盤です。安定性と速度を重視しましょう。

事業に必要な通信費用は経費計上可能です。自宅兼事務所の場合、事業使用割合に応じた家事按分が必要です。